2035.01.09

採用は規模の大小に関わらず、組織であり、人を雇用していれば発生します。

どの組織でも必要であるにも関わらず属人的な側面を持つ採用業務について、解説と深掘りをしてまいります。
少しでもお役に立てますと幸いです。

今回は医科界の採用トレンドについて。
医療業界全体の状況を一度俯瞰して確認してみて、自院の採用をどうしていくかを考えるきっかけになれば幸いです。

医科業界の採用は、現在どのような状況なのでしょうか。有効求人倍率を見ていきましょう。


※厚生労働省の資料『一般職業紹介状況』を元に、d.Style編集部が作成

各項目のポイント

 ● 労働市場全体…前回のコラムのとおり、好景気と就業人口の減少トレンドが合わさり、過去に例を見ないほどの有効求人倍率(1.5)となっています。

 ● 看護師など…2006年に「7対1入院基本料」という看護師の配置基準が導入され、元々足りていなかった状況が、さらに足りなくなりました。
 ここ数年でこの基準の見直しが進み右肩下がりですが、それでもかなりの売り手市場(2.69)です。

 ● 医師、薬剤師など…医師は都市部への偏在や臨床研修などの影響から、薬剤師も同様に地域格差の問題があり、加えて勤務先の増加と多様化(薬局・ドラッグストアなど)などから極端な売り手市場(5.89)が続いています。

日本国の就業者数は約6620万人であり、そのうち看護師は約166万人、医師は約32万人、薬剤師は約30万人です。

約10万の歯科医師、約12万人の歯科衛生士と比べ、はるかに大きい市場でも人材不足が起こっています。

職種ごとの従業者数(行政資料を元に、d.Style編集部が作成)

次回は、全体、医科と確認した上で、歯科業界の採用トレンドを見ていきましょう。


※就業者数は2018年3月 総務省統計局調べ
看護師数は2016年 厚生労働省医政局看護課調べ
医師数、歯科医師数、薬剤師数は2017年12月 厚生労働省調べ
歯科衛生士数は2016年 衛生行政報告例調べ



採用ノウハウコラム 第1章

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